子供英会話

2011年に向けて|子供英会話マンツーマンレッスンのAtlas KIDS (札幌・横浜・名古屋・大阪)

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2003年、文部科学省は、「英語が使える日本人」を育成するための行動計画を発表しました。
児童イメージ2003年、文部科学省は「英語が使える日本人」を育成するための行動計画を発表しました。

この行動計画で注目されるのは、国民全体に「中学校・高校を卒業したら英語でコミュニケーションできる」ことを求め、「中学校卒業段階では、挨拶や応対、身近な暮らしに関わる話題などについてコミュニケーションができる」「高校卒業段階では、日常的な話題について通常のコミュニケーションができる」ことを到達目標として明確に定めた点です。

改めて言うまでもないのですが、日本の学校英語教育は、読み書き中心、文法訳読というやり方に偏っていたために、実際に使える英語を身につけられなかったという批判がありました。この批判が説得力を持ったのは、多くの人々が、受験英語であれだけ苦労したのに、相手が何をいっているのか聞きとれず、ちょっとした会話もできないことにショックを受けた経験があるからでしょう。

英語をコミュニケーションの手段として使用する活動
児童イメージ今回、発表された行動計画では「文法訳読中心の指導や教員の一方的な授業ではなく、英語をコミュニケーションの手段として使用する活動を積み重ね」る授業を工夫するように提言しています。これは、2002年から順次実施されている新しい学習指導要綱で示された「外国語による日常的な会話や簡単な情報などの基礎的・実践的コミュニケーション能力」の育成を実現するために重視すべき方法と文部科学省はとらえているからです。

しかし「基礎的・実践的コミュニケーション力を重視する英語教育」をめざすことは、現在中学・高校の日本人講師あるいはJET(Japan Exchange Teaching)プログラムのALT(Assistant Language Teacher=英語が母国語である補助教員)の指導スキルや10人以上のグループレッスンいうシステムでは、上達は難しいというほかありません。

2011年の小学校英語教育開始に合わせた英会話学習指導要綱を作成
児童イメージそこでAtlasマンツーマン英会話では、2011年の小学校英語教育開始に合わせた英会話学習指導要綱を作成しました。その目標は、

「外国語(英語またはそれ以外の外国語)を通じて、言語や文化に対する理解を深め、積極的にコミュニケーションを図ろうとする意欲を導き、聞くことや話すことなどの実践的コミュニケーション能力の基礎を養う」ということです。

親子イメージ国立教育政策研究所教育課程研究センターは、ペーパーテストによる各教科の目標や内容を生徒たちがどれだけマスターしているかの調査を行なったところ、小学生・中学生の9割を超える生徒が英語の大切さを感じているのにコミュニケーションへの関心や意欲において、極端に成績が悪いのです。子どもたちの英語学習に向けての意欲は非常に高いのにもかかわらず、実際のペーパーテストでは成果が見られませんでした。

この報告での中で、英語担当教員のコミュニケーション力が不足していることと、相変わらず教師から生徒への一方的授業と10人以上のグループレッスンが中心であること、そして、音声重視の授業がほとんど行われておらず、せっかく「オーラル(口頭による)・コミュニケーション」という科目が導入されたにもかかわらず、「目標」から離れて文法中心に授業が行われている現状を指摘する声がAtlasのカウンセラーたちや協力関係にある第二言語教育を専門とする大学教授から出ました。受験対策のために文法や訳読中心の授業から脱却できない現状が分かり、小・中・高校の指導要綱の目指すことと教師のスキル、現場での教育方法とが噛み合っていない状況が浮き彫りになりました。

Atlas Kid's マンツーマン英会話
Atlasでは、2010年より「グローバルに情報を入手し、意思を表明し、取引をし、共同作業するために必要とされる最低限のツール」「国際共通語としての英語」と目標を定めて新しく「Atlas Kidマンツーマン英会話」としてカリキュラムを一新しました。そして、実用的な英語力を日本人全員が社会人になるまでに子どものときから学習を始め、使いこなせるようにするといった具体的な到達目標を設定し、そのうえで、小学生でも学年にとらわれない習得レベル別のマンツーマンレッスン、日本人・ネイティブ講師の力量の客観的な評価や面接、研修の充実、ネイティブ講師の思い切った増員、小・中・高校への日本人とネイティブ講師派遣などを考えています。

長期的には最近のユニクロや楽天の社内公用語とする傾向を見て英語を早い時期から習うべきというキャンペーンも行っていきます。こうすることで、マスコミの目を引くことにもなり、新聞やインターネットニュースなどで報道されていくこと予想されます。