「英語はグローバル言語として、ほかの言語に対してずば抜けて強い力を持っています」
と日系アメリカ人のヨネナガ氏は語る。
1990年代までは、英語はたしかに世界に広く使われる言語ではあったが、その理由は、政治的にも経済的にも世界をリードしているアメリカ、そして、イギリスで使われている言語だからというニュアンスが強かった。しかし、21世紀になり、世界の政治・経済はこれまでにないほどビジネスや文化はもとより、日々の生活まで世界は国境を越えてつながっている。その最大の要因はインターネット回線の発展とコンテンツ技術の発達だ。
インターネット情報の80％は英語で書かれている。いまや、あらゆるカテゴリーでインターネットなしでは何事も進まなくなっている。そうした時代に英語を使えないようでは、完全に世界の動き、国内の動きから、あらゆる面で置き去りにされていってしまう。
こうした時代に向かっているにもかかわらず、日本の英語教育は立ち遅ればかりが目立ち、そのためか、世界的な立場も新興国に負けている。要は日本の株が急降下しているのだ。
日本の経済不振が続いているのは、グローバルな人材の育成がスムーズにいっていないことと決して無関係ではないように思われるのだ。
いまや、韓国の電機メーカー「サムソン」は液晶テレビの世界ナンバーワン。自動車でも「ヒュンダイ」がナンバーワンに評価されている。日本の芸能界でも韓流の勢いは衰えを知らないくらい毎日目に飛び込んでくる。
これらの原因のすべてが英語力（語学力）だとは言い切れないが、英語力が相当大きく関係していることは率直に認めなければなるまい。
ちなみに、TOEFLの国別平均スコアを見ると、アジア主要国の中で日本は15年連続で最下位のままだ。120点満点で、1位シンガポール、2位インド、3位マレーシア、4位フィリピン、5位香港、6位中国、7位韓国、8位タイ、9位ベトナム、10位日本となっている。
また、ビジネスユースの重要性を考える中で、英会話の次に浮かんでくるのは、中国語だといわれている。12億人の人口を抱える中国は、これまでは世界の工場として主に製造業を担う、安い労働力として見られているに留まっていたが、ここ最近は富裕層が拡大し、労働力としてだけではなく、消費者としての存在感も大きくなっている。
ここにビジネスチャンスを見出そうと動いていく中で、中国語を身につけることが求められ、その需要は拡大傾向にあることも見逃してはいけない。
英会話を標準装備し、オプションとして中国語の習得も考えている。そういう保護者の声もあり、Atlasマンツーマン英会話では、2ヶ国語のレッスンを受講している方が急増している。
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