グローバル化が進む中、今後、日本が国際社会において先進国としての位置づけを維持していくためには、高い語学力と日本以外での実力を十分に発揮できるグローバルな人材の育成が不可欠だということは誰の目にも明らかだろう。
楽天やユニクロのように英語の社内公用語化を進める企業は加速的に増えていくだろう。楽天の三木谷社長によれば、「我々のもっとも重要な案件はグローバル化だ」という。さらに英語を公用語とする理由には、「英語はストレートに表現するが、日本語だと曖昧になってしまう」という理由もあげ英語の方が仕事に効率が上がるとも強調している。
ユニクロでは、今後、若い社員をどんどん海外に出していき、海外勤務の経験も積ませ、会社をあげてグローバルな人材の育成に力を入れていくという。
もちろん、海外＝アメリカとヨーロッパと限定されているわけではないが、どこの国で仕事をする場合もまず、求められるのは英語になる。
ユニクロでは企業として多様性（人種のダイバーシティ）の促進にも力を入れていく構想を発表している。2011年からは新入社員の半数を、2012年は3分の2、2013年は4分の3を外国人にしていくという計画を持っているということである。
多様性とは、社内の人事構成を人種・性別・年齢などの有無から、宗教・生き方などまでを含めて、単一的な組織ではなく、多様性に富んだ組織にしていこうという動きを意味する。わかりやすく言えば、人種・国籍などに関わらず、各個人が持つ能力をフルに発揮できる組織を作っていこうという意味だ。アメリカやヨーロッパでは社会が多様化していることもあり分かりやすい。
こうした時代になると、日本人だから日本の企業で働くのが当たり前だという発想は通じなくなり、日本の企業であっても同僚は外国人で英語を使わざるを得ないということも一般的になるのである。
もちろんこの場合、日本語を話さない優秀な人材の英語は共通語になり、それは言うまでもなく英語力による実力主義がまかり通るようになる。ビジネスパーソンだけではなく、こうなると政治家も英語力を必要とするようになるのではないか。サミットなど諸外国のトップは、英語がある程度話せるので、会議の場はともかく、写真撮影や食事の席では日本の総理大臣以外は英語で和気あいあいと会話しているのがテレビ中継でもわかる。歴代の日本の総理大臣はいつもポツンと独りで寂しそうに作り笑いをしているだけである。
これからは、誰もが日本語＋英語を身につけないと生きてはいけない。少なくても、のびやかに自分の力を発揮し、コミュニケーションをして人間関係を持つことができなければいけない時代になったといっていいだろう。
＞＞実践で使えるコミュニケーション・ツールとしての英会話
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